山梨県

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山梨県
国/地方 日本の旗 日本 
団体コード 19000-4
ISO 3166-2:JP JP-19
面積 4,465.37(32位) km²
境界未定:あり
総人口 884,531(41位)
人口密度 - 人 /km²
隣接都道府県 東京都神奈川県埼玉県静岡県長野県
県の木 カエデ
県の花 フジザクラ
県の鳥 ウグイス
他のシンボル 県の獣:カモシカ
県の歌:山梨県の歌
山梨県民の日:11月20日
知事 横内正明
都道府県庁
所在地 〒400-8501
山梨県 甲府市丸の内1丁目6番1号
外部リンク http://www.pref.yamanashi.jp/ 山梨県ウェブサイト
位置
山梨県の位置
特記事項:

ファイル:Prefectural office of Yamanashi.jpg
山梨県庁
(別館<左>と本館<右>)
テンプレート

山梨県(やまなしけん)は、本州内陸側に位置する、日本の一つ。令制国甲斐国に相当する。

概要[編集]

南に富士山、西に赤石山脈(南アルプス)、北に八ヶ岳、東に奥秩父山地など、海抜2000mを超す山々に囲まれる。海洋国家といわれる日本において、内陸側に位置する数少ない県である。都道府県面積は全国32位だが、山梨県はその8割を山が占めるため「海なし・山あり」とも呼ばれる。「山があるのに山無し県(山梨県)、海が無いのに貝の国(甲斐の国)」という囃し文句も存在する。

箱根峠相模湖より西の内陸側に位置しているため、明治以来用いられている、日本を八つの地方に分ける方法(北海道東北地方関東地方中部地方近畿地方中国地方四国地方・九州地方)では、中部地方中央高地。俗に言う甲信地方)として区分されている。しかし、首都圏整備法施行令では首都圏と規定されている。また、国機関の管轄などでは関東地方と一緒に扱われることもある(同県の運輸関連の管轄は関東運輸局である)。これは三重県が地方区分では近畿地方に属するが、国機関の管轄などでは中部地方に属するのと同様である(三重・山梨・福井の3県はこの面で比較される場合もある)。

往来が比較的容易で、交通路も整備されている東京都(除島嶼)、神奈川県津久井地区、長野県中・南信地方静岡県大井川以東の三方との交流が、古くから盛んである。又、埼玉県秩父地方との境には奥秩父山塊に隔てられているが、1998年国道140号雁坂トンネル開通により、自動車やバスでの直接往来が可能となり、今後は交流の活性化が期待されている。なお、山梨県と静岡県を併称する場合は、山静(さんせい、やましず)や甲駿(こうすん)という。

名が県名になった県の一つであり、甲府市が所属していた山梨郡に由来する。山梨郡の名前の由来は「春日居町にある山梨岡神社の裏山に梨の有名な古木があり、そのためこの地域はいつしか山梨と呼ばれるようになった」という付会伝説が存在しているため、果物のヤマナシに由来していると思われがちである。しかし残簡風土記には「山無瀬」、737年天平9年)の駿河国正税帳には「夜萬奈之」と記されており、語源としては「山平らす(やまならす)」、つまり甲府盆地の高低の少ない平坦な様子を表す言葉が次第に「やまなし」へ転化したとみるのが妥当である。そして713年和銅6年)に「諸国の郡郷名は好字(よきじ)で著せ」とする和銅官命が出されたことにより、「梨園」などの言葉に見られる一種の優雅さを感じさせる「梨」という好字を当てて、「山梨」と呼ぶようになったといわれている(出典:山梨県道路公社『雁坂トンネルと秩父往還』1998年)。

県域は、西半部の甲府盆地を中心とする国中(くになか)と、東半部の桂川(相模川)と多摩川の上流域および富士山北麓からなる郡内とに大きく分けられ、両者は方言(東半部、特に大月や上野原はどちらかと言えば東京弁に近い)や自然環境面でも文化的にも性格を異にする点が少なくない。

地理[編集]

行政上の区分[編集]

地形[編集]

気候[編集]

内陸側に位置するので、内陸性気候を呈している。このため、冷涼な気候に向いた葡萄の栽培が盛んである。

自然公園[編集]

歴史[編集]

※「甲斐国」の頁も併読する事。

律令時代[編集]

4世紀後半には畿内で確立したヤマト王権と政治的接触を持っていたと考えられており、考古学的には甲府盆地南部の曽根丘陵における古墳群、特に畿内色の強い前方後円墳である甲斐銚子塚古墳の存在や、記紀においてはヤマトタケルの東征において酒折宮に立ち寄ったとする伝説が伝わり、ヤマト王権の新興勢力、あるいは弥生時代以来の土着勢力が王権に服していたと考えられている。「甲斐」の枕詞である「なまよみ(半黄泉)」も、ヤマト王権の勢力が及ばない地域(黄泉)との境界に位置していたから付いたのではないかという説もある。ただしこれは学問的には通説とはなっていない。

律令制五畿七道では、甲斐国は内陸国ではあるが、東海道に属していた。しかし、富士山の麓の内陸側に位置するため、東海道の色は薄かった。

鎌倉時代から天正まで[編集]

武田氏は、平安時代後期の源頼朝の挙兵に従い、甲斐国の守護となった。中世には必ずしも甲斐守護を歴任していないが、鎌倉幕府滅亡後に北条時行ら北条氏の残党が起こした中先代の乱までは北条方に属し、以後は足利尊氏に従った。室町時代には関東地方の騒乱の影響を受けた。

戦国時代には武田氏が国中、小山田氏が郡内、穴山氏が河内をそれぞれ支配するが、武田信虎が国内を統一して領国を拡大した。その拡大志向を継いだ武田晴信(信玄)は、この時期最盛期を迎えた甲州金山の経済力に支えられ、四囲に勢力を伸ばし、尾張国織田信長との決戦を前に病死した大名として知られるが、領国経営では釜無川を改修し、信玄堤と呼ばれる土木工事を施し、甲斐国の経済力を高めた民政家でもあったと評された。

天正10年(1582年)3月、織田信長の武田攻めで武田氏は滅亡し、信濃から駿河に及んだ遺領は織田家家臣に分配され、甲斐は河尻秀隆の領土となった。同年6月に信長が横死し、空白地帯となった武田遺領を巡って天正壬午の乱が起こり、甲斐国は徳川家康の領土となった。家康は家臣の平岩親吉に命じて甲府城築城に着手。その後家康は豊臣秀吉に帰服し、天正18年(1590年)には駿府から江戸に移封され、甲斐国には浅野長政ら豊臣系大名が入った。豊臣政権下では検地などが行われた。

江戸時代[編集]

秀吉の死後、慶長5年(1600年)の関ヶ原の戦いで勝利した家康が、慶長8年(1603年)に江戸幕府を樹立すると、浅野氏は和歌山へ移封され、家康の九男の徳川義直の領地となった。甲斐国は関東に近い位置から、関東防衛の要所として重視され、国中には将軍直系、郡内には譜代大名が配置され、代官が置かれて江戸幕府が直覧した。元和2年(1631年)には、将軍秀忠の子徳川忠長が入り、支藩の谷村藩も生まれた。

徳川綱重、綱豊(徳川家宣)など徳川家の領地を経て、宝永元年(1704年)、綱豊が将軍後継になると、川越藩柳沢吉保が受封。享保9年(1724年)に子の吉里が転封されると天領(幕府の直轄領)化され、甲府勤番と代官による支配となる。延享3年(1746年)には御三卿の賄領がおかれ、うち田安領のみは幕末まで存続した。

江戸時代には甲州街道(甲州道中)が整備され、甲府も代官所の城下町として盛えた。又、江戸時代初期には角倉了以による富士川の工事が行われ、富士川水運が発展。江戸中期には郡内(都留郡)の農民が米価の値下げを求めて米屋の打ちこわしを行い、騒動が広まって甲斐一国騒動(甲州郡内騒動)と呼ばれる百姓一揆に発展した。

明治維新から終戦まで[編集]

慶応4年(明治元年、1868年)3月、甲府城へ入った新政府の板垣退助率いる甲州街道軍と、近藤勇率いる旧幕府軍の甲陽鎮撫隊新選組)が勝沼甲州市の一部)大善寺で激突。旧幕府軍は駆逐され、甲州鎮撫府が設置された。

同年10月19日旧暦9月4日)、甲斐国内に府中県県庁所在地は山梨郡甲府)、市川県石和県が設置され、12月11日旧暦10月28日)にこれら3県を統合して甲斐府が設置された。明治2年(1869年8月27日旧暦7月20日)、「」の呼称が京都府東京府大阪府に限定されたことから、甲斐府は甲府県と改称した。

明治3年(1870年)5月に田安領を併合し、明治4年(1871年8月29日旧暦7月14日)の廃藩置県後も甲府県は存続したが、同年10月末(旧暦)に始まる全国的な府県再編により、旧韮山代官所を引き継いだ韮山県の甲斐国内管轄区域などを統合して12月31日旧暦11月20日)に甲斐国全域を管轄区域とする山梨県が発足した。県庁所在地は引き続き山梨郡甲府、初代県令には土肥実匡が任ぜられた。明治6年(1873年)に着任した藤村紫朗殖産興業政策により、製糸業の勧業や道路整備、金融機関の整備が行われた。特に青梅街道の改築など道路整備を推し進めたことから、藤村は「道路県令」とも呼ばれている。

明治42年(1909年)には甲府連隊(歩兵第49連隊)が設置された。第二次大戦中には疎開地でもあったが、昭和20年(1945年)7月には、甲府空襲によって甲府は灰燼と帰した。

戦後から現在まで[編集]

昭和40年までに県内の中央本線が複線・電化され、昭和57年(1982年)には中央自動車道が全線開通。また石和温泉や富士五湖、清里などの観光地が整備され、東京都区部からの日帰り観光地としても発展した。昭和61年(1986年)にはかいじ国体が開催される。 平成15年(2003年)より平成の大合併が行われ、64あった市町村が28(2007年4月現在)まで集約された。

人口[編集]

年齢構成[編集]

テンプレート:山梨県/5歳階級別人口

512px
山梨県と全国の年齢別人口分布図(比較) 山梨県の年齢・男女別人口分布図
紫色は山梨県
緑色は日本全国
青色は男性
赤色は女性
総務省統計局 / 国勢調査2005年

行政[編集]

山梨県知事[編集]

山梨県知事一覧を参照

経済[編集]

産業[編集]

工業
農業
  • 葡萄サクランボなどの果樹栽培が盛んで、葡萄からワインの醸造も行われている。農業に適した地域は甲府盆地を中心に水捌けの良い地質であり、内陸性気候のため寒暖の差が大きい。このために水田は発達せず、地質に合った果樹栽培が発達した。果樹園は東京都区部からも近いことから、観光農園として観光客を集めているところも多い。明治以来甲府盆地は桑畑が広がり養蚕業が盛んであったが、化学繊維の台頭などにより養蚕業は昭和30年代をピークに減少に転じている。

本社を置く主要企業[編集]

製造業
情報通信業
金融業
卸・小売業

拠点事業所を置く主要企業[編集]

交通[編集]

鉄道[編集]

東日本旅客鉄道
東海旅客鉄道
富士急行

路線バス[編集]

道路[編集]

高速道路・有料道路
国道
地域高規格道路
県道
その他の一般道路

有形文化財建造物[編集]

国宝
重要伝統的建造物群保存地区

観光[編集]

観光地[編集]

自然
寺社
史跡
保養地など

祭事[編集]

地域[編集]

自治体は、以下の13市5郡9町6村がある。町の読み方は富士河口湖町だけが「まち」で、ほかはすべて「ちょう」である。
市部
郡部
合併ブーム

地域区分[編集]

「国中」「郡内」は、戦国時代以来の呼称。「中西部」「東部富士五湖」は気象情報で用いられている。郡名は古来用いられてきたもの。「峡○」は、県の出先機関である地域振興局の区分となっている。(この四つの他、東部・富士北麓地域振興局がある)

大学・短期大学[編集]

マスメディア[編集]

新聞[編集]

戦前には『山梨日日新聞』(以下山日)、『山梨毎日新聞』はじめ6紙が発行されていたが、第二次世界大戦中の新聞統制によって県内の諸紙は山日に統合される。戦後には数紙が創刊され、昭和40年代まで山日と富士急行が大株主となった『山梨時事新報』(山時)が山日と部数を競った。昭和44年に富士急行が所有株式を売却すると山時は山日に吸収され、現在は全国紙をのぞいて日刊紙は山日のみの状態となっている。

テレビ局[編集]

NHKのテレビ放送は1953年(昭和28年)に開始されたが山梨の地理的条件のため契約数は少なく、NHK甲府放送局が昭和34年に中継送信所を設置して以来普及した。民間放送ではラジオ山梨が1959年(昭和34)12月に送信所を設置してテレビ局を開設し、山梨放送(YBS)(NNN系列)が開局。1968年(昭和43年)にUHF(極超短波放送)電波が割り当てられると、免許申請は一本化されて「山梨中央テレビ」として取得し、翌昭和44年5月には株式会社テレビ山梨(UTY)(JNN系列)が発足。

山梨県は首都圏に属しているが、相模湖よりも西側に位置している(中部地方甲信地方)ため、関東広域圏のエリア外で、しかもFNN系列、ANN系列、TXN系列のテレビ局がないため、首都圏でありながら民放2局状態が長く続いている。それゆえビデオリサーチによる視聴率調査が行なわれていない都道府県(他は福井県徳島県佐賀県宮崎県。)の1つとなっている。(ただし下にもあるようにケーブルテレビの普及率が極めて高いため、実質的には5局地域である。)

ラジオ局[編集]

ケーブルテレビ[編集]

山梨県のケーブルテレビの世帯普及率は、2007年現在90%超と全国第1位である。共同アンテナ受信なども含めると91%を超える。ただし、同県のケーブルテレビ局は他の都道府県それと用途が異なり、不足する地上波系列の補完が第一であるため、標準契約で視聴できるのは地上波とBSアナログ放送だけとなるのが普通である。CS系放送局用アナログコンバーターやデジタル放送用STBは別途オプション契約となる。

・2007年2月13日更新

県内の一部で受信可能なテレビ局[編集]

県内東部では以下のテレビ局が受信可能。ただ、甲府盆地周辺では受信が難しい模様。NHK放送センターもNHK甲府放送局と総合・教育共に同一チャンネル(但しアナログ放送)の為受信が難しい。CATV各局では、以下のテレビ局5局を再送信しているところと、甲府市近辺をエリアとする日本ネットワークサービス(NNS)のように、系列局を持つ日本テレビ・TBSテレビを除く3局を再送信しているところがある。しかし県内東部も在京キー局5局の放送エリアに入っているとはいえ、山間部で受信困難な場所が多いため、近くの山の山頂や高台に共同アンテナを設置したり、地元のケーブルテレビに加入しているケースが多い。また、デジタル放送ではチャンネルが被る等で高性能アンテナを利用しないと受信できない場合がある。(双方の送信所がアンテナの方向の一直線上にある場合は在京キー局は受信できない。)

  • 日本テレビ(デジタル放送はYBS山梨放送と同一チャンネル25chの為、高性能型アンテナ無くしての受信は極めて困難と思われるがYBSは日本テレビの系列局であるため、フジテレビや、テレビ東京のような1系列の番組がほとんど視聴できない状況は当面は回避できる。)
  • TBSテレビ
  • フジテレビ(デジタル放送はNHK甲府デジタル総合と同一チャンネル21chの為、高性能型アンテナ無くしての受信は極めて困難と思われる。)
  • テレビ朝日
  • テレビ東京(デジタル放送はNHK甲府デジタル教育と同一チャンネル23chの為、高性能型アンテナ無くしての受信は極めて困難と思われる。)
  • テレビ神奈川(tvk)(すでにケーブルテレビでのデジタル再送信も行われている。)

また、県南部(身延町など)や富士山周辺(富士河口湖町など)では、在静各局が静岡(日本平)本局もしくは富士宮、御殿場の各中継局から発射している電波を受信できる地域もある。

ケーブルテレビ局の再送信チャンネル[編集]

山梨県内の多くのケーブルテレビ局では、このようなチャンネルで再送信される。ただし、独立UHF局、BS放送、CS放送、自主制作チャンネルなどは、各ケーブルテレビ局の項参照。なお、地上デジタル放送では、在京キー局から再送信の同意が得られないことから、2007年現在は山梨県内の放送局しか再送信されていない。(一部ではNHK東京(首都圏広域放送)や独立局も再送信している場合もある)

甲府市など中西部・峡南の北部[編集]

(日本テレビとTBSテレビが再送信されない)

※加入者が多い日本ネットワークサービスではテレビ神奈川(tvk)も11chで再送信されている。
大月市・富士吉田市など東部[編集]

(日本テレビ、TBSテレビが再送信される)

身延町の一部・南部町など[編集]

(静岡県の民放局を再送信する) 旧身延町のCATV局のチャンネル表

  • この地域では、アナログの県内各局(除UTY)の下部中継局のチャンネルの重要な部分が、被っており(G10ch、E8ch、YBS12ch)県内各ケーブル局とは異なり在京キー局ではなく、静岡県の民放局となっている。
  • 地上デジタル放送に関して、峡南地域は、日本ネットワークサービスのエリアを除く地域は、山梨県のNHK2波と民放2局の地上デジタル放送を視聴することが出来ない。

 旧身延町のCATV局と、地域によっては、静岡県の民放放送局・NHK2波が受信できるため、甲府地域より先に、フジテレビテレビ朝日系列の番組を見ることが出来る。コマーシャルは関西方面のCMが多く、関西方面の番組の再放送も多く見られる。

  • NHKについては、甲府放送局の他、東部の一部で東京の本局の電波を中継する局もある。
  • ただし、加入しているCATV局によって多少の違いがある。
北杜市[編集]

(LCV放送エリア:在京キー局と長野県の民放局と長野県のNHKを再送信する)
(NNS放送エリア:在京キー局3局と山梨県の放送局を再送信する)

地上デジタル放送[編集]

地上デジタル放送については日本民間放送連盟が区域外再送信を禁じる方針だが、フジテレビやテレビ朝日は区域外再送信に同意している。しかし、テレビ東京は区域外再送信を求めていない。これでは、これまで見てくれた視聴者を切り捨てるということをすることになる。これは、ただでさえ視聴区域が少ないTXNの自滅行為とも取れる。

作品[編集]

文芸[編集]

映画[編集]

テレビドラマ[編集]

水戸黄門2015(TBS)

山梨県を舞台にした漫画・アニメ[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

日本都道府県
北海道地方: 北海道
東北地方: 青森県 | 岩手県 | 宮城県 | 秋田県 | 山形県 | 福島県
関東地方: 茨城県 | 栃木県 | 群馬県 | 埼玉県 | 千葉県 | 東京都 | 神奈川県 | 山梨県
中部地方: 新潟県 | 富山県 | 石川県 | 福井県 | 長野県 | 岐阜県 | 静岡県 | 愛知県 | 三重県
近畿地方: 滋賀県 | 京都府 | 大阪府 | 兵庫県 | 奈良県 | 和歌山県
中国地方: 鳥取県 | 島根県 | 岡山県 | 広島県 | 山口県
四国地方: 徳島県 | 香川県 | 高知県 | 愛媛県
九州地方: 福岡県 | 佐賀県 | 長崎県 | 熊本県 | 大分県 | 宮崎県 | 鹿児島県 | 沖縄県


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